Windows11アップグレードへの布石は

最も重要な視点は既存業務に悪影響を及ぼすことなく、アップグレードを確実に実施できるか。
既存端末の適合調査や利用中のアプリの互換性チェック、検証スケジュールや切り替えスケジュール、アップグレード失敗時のバックアップ体制なども想定しておくべきでしょう。

押さえておくべきポイント

まずはアップグレード要件を踏まえるべきです。現状の端末の空き容量調査からTPM2.0（Trusted Platform Module 2.0）への対応の有無、ファームウェア（UEFI）セキュアブートの有効無効の設定など確実に検証しておく必要があります。

また複数台のPCをアップグレードする場合、失敗したPCの特定には、何台のPCにアップグレードファイルを配信、そのうち何台が失敗したかを細かく記録しておく必要があります。失敗したPCのホスト名や利用者名など情報を取得しておかなければ全体の把握が困難になるためです。

また今秋リリースされた機能更新プログラム「バージョン24H2」等を含めた「Feature Update」はファイルサイズが大きく、アップグレードに際してネットワーク帯域幅が圧迫され通信が不安定となり通常業務に影響を及ぼす可能性が高いため、要件を満たしていても通常業務中にWindows10端末からアップグレードさせることはおすすめできません。

デバイス管理ツールを用いた効率化

次のステップではアップグレード用ファイルを確実に展開、アップグレードに失敗しても再適用フローを組み込み、アップグレードへの成功率を高める必要があります。このステップでは、「 Intune」等のデバイス管理ツールを使うとそうした業務を効率化できます。

たとえばIntuneを用いて設定すれば、「Windows Update for Business」等を介してPC側に更新プログラムやアップデートファイルを適用させることが容易になります、ダウンロード時の帯域幅を制限させネットワーク窮迫状態を回避させたり、P2P（Peer to Peer）機能を用いた近くのPCからアップグレード用のファイルの取得できたり、インベントリ情報を取得してアップグレードファイルの適用状態を一覧化して確認するといった便利な使い方が可能となるのです。

管理運用体制の整備には

OS移行には多くの確認点や要注意事項があり、移行後にツールを利用しても相応の運用負荷がかかるもの。こうした管理メンテナンス業務を一部自動化するツールもあるのですが、「Windows以外のOSやソフトウェアのパッチも管理すべきか？」など複数の論点を含み、相当の手間ひまを要します。移行後の管理運用体制をどのようにして効率化できるかも含め、実は慎重な検討がなされるべき事態なのです。

お問い合わせはこちら

費用やスケジュール・サービス詳細に関するご不明点や疑問点などもお気軽にお問合せください。原則翌営業日までにご回答しておりますが、内容によりお時間がかかる場合も…

PlatSupplyConsulting